近年、アレルギー、喘息、免疫疾患、肥満、糖尿病、脳の発達に障害のある子供や、不妊、不育症も増加しています。アルツハイマー病、パーキンソン病などの精神・神経疾患、がん疾患が増え、高齢者の健康障害が増えています。この半世紀で私たちを取り巻く環境は大きく変化し、食生活の変化、衛生状態、プラスチック製品など合成化学物質製品の急増、家庭や学校教育、インターネット、携帯電話の普及で電磁波の影響など環境が大きく変わりました。これらの環境の変化は人間の健康にそれぞれ関わっていると考えられますが、中でも1950年頃から急増した膨大な種類の有害な環境化学物質は負の要因として疑われています。
それから約半世紀の間に約10万種、総生産量は数億トンに至ると言われています。人工合成化学物質の開発で、多用された後から毒性が明らかとなり、生態系や人間の健康に重大な障害を起こすことが明らかとなった物質が多々あります。
有機塩素系農薬DDTやPCBなど残留性有機汚染物質は、多量に使用された後、難分解性・高毒性から1970年代にはほぼ生産禁止となりました。しかし、残留性有機汚染物質は地球全体に汚染が広がってしまい、現在でも低濃度ながら私たち日本人全員に人体汚染が継続しています。日本では空騒ぎとされてしまった環境ホルモンは、成長期の子どもや生殖器官への悪影響が科学的に立証され、欧米では厳しい規制が実施されているのに、日本では野放しの状態です。
多様な有害化学物質の中でも、農薬は特に問題です。農薬は、本来何らかの生き物を殺す殺生剤なので、生態系や人間の健康に影響を及ぼす可能性が高いで為、脆弱な発達期の子どもへの影響が懸念されています。DDTなど有機塩素系農薬の代替として多用されてきた有機リン系農薬は、遅発神経毒性や子どもの脳発達に悪影響を及ぼすことが科学的に明らかとなり、欧米ではほぼ使われなくなってきました。2012年、米国小児科学会は、公式に声明を発表し、“農薬は、子どもの小児がんを増やし、脳発達に悪影響を及ぼすなど健康障害を起こす”と社会に警告を出しました。日本では、有機リン系農薬は殺虫剤のなかで最も多く使われ続けています。
有機リン系農薬の代替として近年使用が急増している浸透性農薬ネオニコチノイドも多量に使用されてから、ハチなど昆虫や生態系への悪影響が確認され、EUでは2018年4月に3種のネオニコチノイドが原則使用禁止となりました。ところが日本では、世界の動向に逆行し、ネオニコチノイドが多量に使用され続けています。このネオニコチノイドは、子どもの脳発達や免疫系、生殖系にも悪影響を及ぼすことが、動物実験などで確認されてきており、日本での多量使用が懸念されています。浸透性農薬は、水溶性で根、茎、葉、果実全てに浸透し、残留すると洗っても落ちないので消費者にとっては厄介な性質を持っています。
国内の農産物は安全だと思っている方が多いようですが、日本の農地単位面積当たりの農薬使用量は、OECD加盟国中で一位、二位を占める農薬使用大国です。
農薬の毒性試験には急性毒性、慢性毒性など多種類の試験がありますが、発達神経毒性、環境ホルモン作用、複合影響などは含まれていないので、脆弱な子どもへの影響が確認されていないまま使用され続けています。
日本では自閉症や注意欠如多動性障害（ADHD）など発達障害が急増しています。この発達障害の急増と並行して使用量が増えたのは、ネオニコチノイド系農薬と煙草の有毒成分ニコチンで、早産や低体重出生、ADHD発症リスクを上げるなど子どもの発達に種々の悪影響を及ぼすことに懸念されています。
さらに、福島原発事故による放射性物質汚染の問題もあります。低線量の放射線と低用量の発がん物質に、低線量の放射線と低用量の発がん物質が合わさると、発がん性が数倍上がるという動物実験もあり、放射線と有害化学物質の複合影響があります。子供の放射線影響では、発がん以外に免疫疾患、心臓疾患、脳の発達障害などの健康障害が確認されています。
現実的でないと思われますが、世界を見渡すとEUでは既に予防原則に基づいた化学物質の法規制を進めており、環境ホルモン作用のある物質や農薬など危険性のあるものについては、規制を始めています。国連でも2020年を目途に有害な化学物質を規制する目標を掲げているので、日本も早急な対策を迫られています。
